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HR COLUMN

人事向けコラム

2019.12.27

その他

企業の成長にもつながる! 「リカレント教育」を導入するメリット


今後の働き方や生き方を考え、大人が再び学び直すリカレント教育への注目が高まっています。
 
リカレント(recurrent)とは「繰り返し」や「循環」を意味する言葉。生涯にわたって繰り返し学び直せる環境によって人材が成長することは、企業の業務効率アップや生産性アップにもつながります。
 
しかし、日本ではなかなかリカレント教育への理解が進んでいないのが現状です。そこで今回は、リカレント教育の概要や導入メリットについて詳しくご紹介いたします。

リカレント教育とはどういったもの?

リカレント教育とは、1970年代に経済協力開発機構(OECD)が提唱した生涯教育の一種。社会人が再び教育機関で学習を受け、スキルアップしていくことをいいます。
 
一般的に教育は人生の初期に集中しておこなうものとされてきましたが、これを大人になってから労働や余暇とともに交互におこなうことでスキルアップを目指すのです。
 
文部科学省は「働き方改革」の一環として、リカレント教育の拡張のためにさまざまな施策を打ち出しています。
 
少子高齢化によって労働力人口の減少が叫ばれる中、リカレント教育は優秀な人材を増やし業務効率をアップさせることにつながると期待されています。

リカレント教育への関心はまだまだ薄い

内閣官房人生100年時代構想推進室の調査によると、リカレント教育を原則認めている、または上司の許可があれば認めていると答えた企業は18.7%にとどまりました。
 
リカレント教育を原則認めていないと答えた企業は11.1%で、残りの67.8%は特に定めがないと回答しました。この調査からは、リカレント教育への関心の薄さが推し量れます。
 
既に欧米ではリカレント教育の取り組みが進められています。従業員が教育機関で学習したのちに職場復帰できるシステムを構築する企業のほか、リカレント教育の具体的な支援策を用意する企業も増えてきました。

リカレント教育が企業にもたらすメリット

リカレント教育は、優秀な従業員の育成につながります。
 
従業員は目的がはっきりした状態で学ぶことができるため学習効率が高まり、即戦力となるスキルを効率的に身につけられます。従業員が高い知識やスキルを身につけられる環境が整っていけば、企業間競争を勝ち抜いていく上で有利になることでしょう。
 
もちろん、最新の知識や技術を身につけた従業員が増えれば生産性も高まります。
 
教育費用の支援や柔軟な勤務体制を作るための対応など、リカレント教育を推奨する制度が整っている企業には注目も集まりやすいもの。業務拡充のために新しい人材を探すときにも、企業がリカレント教育を推奨していることが強みになるはずです。
 

企業の成長のためには優秀な人材の確保が必要不可欠です。リカレント教育には一定の時間がかかり、すぐに成果が現れるものではありませんが、長い目で見れば企業にも良い効果をもたらすと考えられます。
 
従業員と企業双方の成長のために、リカレント教育を推奨するための環境を整えてみましょう。

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