若手社員の定着率を高めるには？4つの対策法

厚生労働省による調査では、大卒の新入社員で入社後3年以内に離職する人は、約3割にものぼるという結果が出ているようです。
 
若手社員の定着率を上げるために、会社としてどういうような対策が適切なのでしょうか。
今回は、若手社員の離職を防ぎ、定着させるための対策方法をご紹介いたします。

若手社員の定着率を高める4つの対策

エンゲージメントサーベイ・面談の活用

会社にとって、「なぜ若手社員が定着しないのか」と考えた時、まずは若手社員の本音・本心をしっかりと理解し、それに対して行動を起こす必要があります。

社員が組織の一員として働き続けるためには、自分の存在価値を周囲に認められているかどうか、また、自分の仕事が会社やチーム・お客様に貢献できているかどうかが大きな鍵となり、職場環境に対する満足度に繋がります。
 
若手社員が実際にどのように感じているかについて知るためには、エンゲージメントサーベイや面談を活用するとよいでしょう。エンゲージメントサーベイで社員へのアンケート調査によって定量化し、必要に応じて個別に1on1面談によるヒアリングを行います。「働きやすさ」や「働きがい」についてどのように感じているか、業務の適正やワークバランスを含めて実態調査を行い、サポート・調整へとつなげていきましょう。

キャリア自律支援

昨今の終身雇用制度の崩壊によって、社員個人が将来を見据えて自身のキャリアについて考え・行動する「キャリア自律」への意識が高まっています。

入社間もない若手社員においても、現状の業務の目的や目標について考え、自分の価値観に合うキャリア形成を重視する傾向が強くなっています。「この会社で、今の仕事で、自分自身が成長していくことが可能かどうか」といった成長予感を感じられるかどうかは、非常に重要です。
 
会社として、こういったキャリア自律を支援することで、キャリア目標の実現性を高め、定着率アップにつなげていくことができるでしょう。

労働条件や人事制度の見直し

動労条件への不満は、離職に直結します。時代の流れに取り残された人事制度も、社員が働きがいを見失ってしまう原因となります。
若手社員の不満を解消するために、リモートワークや副業の許可、フレックスや時短勤務など、働き方に柔軟性を持たせること、そして現実に即した適正な評価を実現することで、多くの社員が「働きやすさ」や「居心地の良さ」を感じられるようになるでしょう。

管理職マネジメントの強化

若手社員から信頼される管理職を増やすことでも、離職を防ぐことに繋がります。
管理職マネジメントを強化し、部下の適正配置や業務分担、そして適切な指導や評価を行えるようにしましょう。管理職と若手社員との間のコミュニケーションの活性化も意識するとよいでしょう。
 

 
若手社員の定着率が上がらないと、会社が必要とする優秀な人材の流出、そして残された社員への業務負担や離職の連鎖、そして新たな人材を採用するためのコストが増加するなど、会社にとってさまざまなダメージが起こります。
若手社員の定着率アップに向けて、自社にとって適切な対策を取り入れてみましょう。

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